頚髄症による上肢操作能力の客観的評価システムの構築と早期社会復帰戦略

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令和4年度研究における研究成果は頚髄症患者における頚髄除圧術前後の上肢操作能力の経時的変化とその他の臨床検査との関連性に関する新たな知見を得たことである。先行研究で取り組まれている頚髄症患者の代表的な上肢能力評価は、手指運動のスピードを評価するものであり、日常生活で使用する上肢運動と関連性が低いことが限界として挙げられる。そこで私たちは頚髄除圧術施行前の頚髄症患者を対象に上肢操作の基本的な要素である「リーチ動作」と「把持動作」を計測し、術前後の変化と、上肢の日常生活活動との関連性を検討し、新たな知見を得ることができた。リーチ動作の計測では「電子版上肢機能評価システム」を使用し、画面上にランダムに出現する的へのリーチ動作中の①最大空間加速度、②空間移動距離、③空間移動時間を解析した。また、把持動作の計測では「面圧力分布測定システム」を使用し、物体操作中の物体に加わる④手指把持力、⑤圧中心点の軌跡を解析した。令和4年度研究では、「電子版上肢機能評価システム」の②空間移動時間が術後に短縮すること、上肢操作能力を検査する簡易上肢機能検査（STEF）との間に有意な関連性があることが明かになった。また、「面圧力分布測定システム」では、母指の④手指把持力が術後に減少し、さらに頚髄症患者の重症度の評価に日本整形外科学会頚髄症治療成績判定基準（JOAスコア）との間に有意な関連性も認められた。これらの結果から上肢操作能力の客観的指標を用いて、頚髄症患者の手術前後の上肢機能の変化を調査することが可能であることが示唆された。今後、復職に関連するアンケート調査を実施し、復職達成群と未達成群間で上肢操作能力を比較分析することで、復職達成に影響を与える上肢臨床症状を特定することが可能になると考える。