データに基づく大学生の中途退学防止策(IR)のモデル構築 : 日米の制度差に着目して

基于数据构建防止大学生辍学的措施（IR）模型：关注日美制度差异

基本信息

批准号：
15H00090
负责人：
橋本智也
金额：
$ 0.26万
依托单位：
京都光華女子大学
依托单位国家：
日本
项目类别：
Grant-in-Aid for Encouragement of Scientists
财政年份：
2015
资助国家：
日本
起止时间：
2015 至无数据
项目状态：
已结题

来源：
https://kaken.nii.ac.jp/en/grant/KAKENHI-PROJECT-15H00090/
关键词：
中途退学 Institutional Research(IR)日米比較

项目摘要

研究目的本研究の目的は、日本の大学が「データに基づいた中途退学防止策」を検討する際に活用できるモデルを構築することであった。研究方法研究目的の達成のため、日本と米国の制度・環境の違いを考慮しつつ、日米の大学で行われている中途退学防止に関する研究・実践を調査・整理し、日本の多くの大学が応用できる内容を検討した。日本については、雑誌論文を中心に網羅的な文献調査を行った。米国については、日本への応用可能性を考慮して、日本の現状(知見の共有・蓄積が不十分な状況)に類似した年代に焦点を絞って調査した。また、IRに携わる専門職協会(Association of Institutional Research)の開催する国際大会に参加し、情報収集を行った。研究成果日本の文献では、主なものとして、以下の文献が知見の共有・蓄積に役立つと考えられる。丸山(1984)は、中途退学を説明するモデルについての米国の先行研究を整理するとともに、それらのモデルを基に、日本の調査データを用いて、各学部の環境要因が学部の退学者数・退学率に与える影響を検証している。また、姉川(2014)は、中途退学を扱っている各種調査の結果を整理するとともに、先行研究で中途退学と関連があるとされた要因について、公開データを用いて検証を行っている。米国の文献では、主なものとして、以下の文献が役立つと考えられる。Spady(1970)は従来の研究について、経験的な知見の間につながりがないことを指摘し、理論的基盤を持つ共通の枠組みの中で経験的知見を統合していく必要があることを主張している。Tinto(1975)は学生が大学に学術的・社会的に統合されるかが中途退学の有無に影響するという具体的なモデルを提唱し、その後の研究・実践が発展する基礎となっている。日本と状況が類似した年代の米国の枠組み・方法を応用し、研究・実践の知見を統合・共有することで、日本の取り組みが、より効果的・効率的に進められると考えられる。

研究目标本研究的目的是创建一个在考虑“基于数据的措施以防止辍学的措施”时可以使用的模型。为了实现研究目标，我们研究了在日本和美国大学进行的研究和实践，考虑到日本和美国的系统和环境的差异，并检查了许多日本大学可以应用的内容。关于日本，我们进行了详尽的文献调查，重点是期刊论文。考虑到将日本应用于日本的可能性，美国专注于与日本当前状态相似的年龄（在这种情况下，知识共享和积累不足的情况）。他还参加了由IR参与的机构研究协会举行的国际会议，并收集了信息。在日本文献中的研究结果，以下文献被认为对共享和累积知识很有用。 Maruyama（1984）将美国以前的研究组织对解释辍学的模型进行了研究，并基于这些模型，他使用日本调查数据研究了每个教职员工中环境因素对每个教师数量的影响以及使用这些模型在教师中开除的学生的辍学率。 Anegawa（2014）还组织了有关辍学的各种调查的结果，并使用公共数据来验证与先前研究中辍学有关的因素。以下文件被认为是美国文献中的主要文档：Spady（1970）指出，关于传统研究的经验发现之间没有任何联系，并认为有必要将经验发现与理论基础相结合。 Tinto（1975）提出了一个特定的模型，在该模型中，学生是否在学术和社会上融入大学都会影响他们是否会退出，并且是发展随后的研究和实践的基础。通过应用美国框架和情况类似于日本的框架和方法，并整合和共享研究和实践知识，人们认为日本计划将更加有效。