高度情報化と東北地域の産業構造の変化

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本研究の目的は日本経済の「高度情報化」が東北地域の経済とりわけ産業構造にいかなる影響を及ぼすかを分析することであった。我々は本研究助成金の交付決定以来上記の目的に沿って研究を進めてきた。我々は「高度情報化社会」を、研究分担者佐々木の定義による「大量の情報が比較的容易に、安価に獲得できる社会」(「高度情報化」と地域経済、『東北開発研究』1986年3月号)と考え、まず初めに、それを可能にする電気通信上の技術進歩が日本経済に及ぼす影響について、分担者による定期的継続的研究会を本助成金で購入した情報関連図書を基にしながら行なった。次に、研究会の成果をふまえて、「高度情報化」の東北地域の経済に及ぼす効果を、例えば、『東北地域情報化の推進方策ー地域情報化の現状と課題ー』(仙台通商産業局、1986年5月)を手がかりに具体的に検討した。我々の現時点までの研究は基礎的段階にあり、当初計画した目的を十分に達成できたとは言い難い。しかし、基礎研究の成果として別表にあげた諸論文が発表済みまたは発表予定である。別表の論文の作成のためにはコンピュータによる多量のデータ処理、シミュレーション及び英文ワープロによる文書作成が必要であったが、これらの事項を遂行するために山形大学人文学部に設置されているミニ・コンピュータ・システム及び本助成金によって購入されたパーソナル・コンピュータ・システムが有効に活用された。特に、パソコン・システムは昭和62年2月1日より稼動を開始した山形大学情報処理センターと接続することによって、今後の研究における情報処理能力の飛躍的な増大に大きく貢献すると期待される。将来にわたって、日本経済のさらなる「高度情報化」は必至であり、我々の研究も継続深化する必要がある。