口腔癌の化学療法効果発現に関わる因子に関する研究

口腔扁平上皮癌の生検組織における血管の分布状態と術前化学療法効果ならびに頸部リンパ節転移との関連について:CDDPを中心とした術前化学療法を施行した口腔扁平上皮癌一次症例37例を対象として、第VIII因子関連抗原に対するMoAbを用いて免疫組織学的検討を行った。血管数の程度と化学療法効果との関連をみると有効率は、+:5/13例(38.5%)、++:5/9例(55.6%)、+++:13/15例(86.7%)で、両者間に相関関係がみとめられた。頸部リンパ節転移との関連ではT1,T2では+症例のみに4/9例(44.4%)と高率に転移が認められたのに対し、T3,T4では明らかな関連は認められなかった。癌細胞各DNA量と術量化学療法効果との関連について:フローサイトメトリー(FCM)(ploidy pattern)ならびに落射型蛍光側光装置を(DNA pattern)用いて、化学療法前の生検組織における癌細胞核DNA量を測定した。ploidy patternはAneuploidy(A):6/25例、Diploidy(D):8/25例、Non A Non D:11/25例であった。化学療法の有効率についてはA:2/6例(33.3%)、D:5/8例(62.5%)、Non A Non D:4/11例(36.4%)であり、Diploidyでやや高い傾向がみられた。組織学的効果(大星・下里分類)はGrade IIb 以上を有効とすると、A:4/6例(66.7%)D:6/8例(75.0%)、Non A Non D:2/11例(18.2%)であった。DNA pattern(岩井分類)はP-I:1例、P-II:11例、P-III:11例、P-IV:2例であった。化学療法有効率はP-I,II(n=12):8/12例(66.7%)、P-III,IV(n=13):3/13例(23.1%)であった。組織学的効果はP-I,II:8/12例(66.7%)、P-III,IV:4/13例(30.8%)であり、核DNA量が広域に分散するものでは化学療法に抵抗性の癌が多く認められた。

口腔扁平上皮癌の生検組織における血管の分布状態と術前化学療法効果ならびに頸部リンパ節転移との関連について:CDDPを中心とした術前化学療法を施行した口腔扁平上皮癌一次症例37例を対象として、第VIII因子関連抗原に対するMoAbを用いて免疫組織学的検討を行った。血管数の程度と化学療法効果との関連をみると有効率は、+:5/13例(38.5%)、++:5/9例(55.6%)、+++:13/15例(86.7%)で、両者間に相関関係がみとめられた。頸部リンパ節転移との関連ではT1,T2では+症例のみに4/9例(44.4%)と高率に転移が認められたのに対し、T3,T4では明らかな関連は認められなかった。癌細胞各DNA量と術量化学療法効果との関連について:フローサイトメトリー(FCM)(ploidy pattern)ならびに落射型蛍光側光装置を(DNA pattern)用いて、化学療法前の生検組織における癌細胞核DNA量を測定した。ploidy patternはAneuploidy(A):6/25例、Diploidy(D):8/25例、Non A Non D:11/25例であった。化学療法の有効率についてはA:2/6例(33.3%)、D:5/8例(62.5%)、Non A Non D:4/11例(36.4%)であり、Diploidyでやや高い傾向がみられた。組織学的効果(大星・下里分類)はGrade IIb 以上を有効とすると、A:4/6例(66.7%)D:6/8例(75.0%)、Non A Non D:2/11例(18.2%)であった。DNA pattern(岩井分類)はP-I:1例、P-II:11例、P-III:11例、P-IV:2例であった。化学療法有効率はP-I,II(n=12):8/12例(66.7%)、P-III,IV(n=13):3/13例(23.1%)であった。組織学的効果はP-I,II:8/12例(66.7%)、P-III,IV:4/13例(30.8%)であり、核DNA量が広域に分散するものでは化学療法に抵抗性の癌が多く認められた。