高齢者の生活システムの再編行動に関する実証的研究2-日本とフィンランドの比較研究

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平成14年-平成15年実施の本研究は、平成12年度および平成13年度に、京都市北区および、フィンランド、トゥルク市にて、65歳から74歳の高齢者、各都市それぞれ1,000名を対象に実施した、老後に向けた準備意識と行動に関するアンケート調査と同一の対象者に対して、インタビューを試みるものである。インタビューでは、生活各方面にわたって老後に向けての準備が整っている高齢者グループ、および、そうでない高齢者グループの中から高齢者を選び、老後に向けての準備行動に影響を与える要因と、その連関を具体的に浮かび上がらせ、それぞれのグループの特徴を提示することを目標とした。昨年度は、京都市調査の対象者にインタビュー調査を実施したが、今年度は、トゥルク市調査の対象者に、トゥルク大学内研究室および、個々の高齢者の自宅で、インタビュー調査を実施した。老後に向けての準備行動に影響を与える要因と、その連関に関しては、職業生活、住宅事情、家族に関する要因、さらには社会保障制度が、それぞれに絡み合いながら影響を及ぼしている様子が明らかになった。ことに職業は、経済的要因として直接、老後の準備に影響を及ぼすだけではなく、社会保障をいかに考えるか、高齢者の扶養をめぐる個人と社会の負担のあり方を把握する発想の仕方にも影響を及ぼしており、こうした迂回路をとりながら、老後に向けての準備行動のみならず、老後の生活保障に関する意識と行動全体に影響を及ぼしている点が明らかになった。