モニタリング方略の使用を促進する心理学的要因の解明と介入手法の開発

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「意味が分からなくなった」という,現在進行中の課題における理解状況の自己診断,すなわち「自己モニタリング(self-monitoring)」は,効率的かつ正確な文章読解において必要不可欠な認知機能の一つである(Pressley & Ghatala,1990)。なぜなら我々は,自分はここがわかっていないという状況を正確に把握できてはじめて,推理小説をそこから2,3ページ前まで戻って読み直してみる,登場人物の関係について少し頭の中で整理してみるというような,わからなくなった感覚から抜け出すための何らかの対処や工夫が可能となってくるからである。本研究では,読解活動における「自己モニタリング方略」の児童生徒への定着の困難さを問題として掲げ,これを解決するための介入方法の提案を目指した。本年度は,理論的知見および実践的意義から,介入内容として「方略知識の教授」と「学習観への介入」の2つに特に着目する。教育効果を測定するテストとしては、自己モニタリング方略の使用度が反映されやすい,英文全訳課題を採用した。具体的には、東京都・福岡県・愛知県・大分県の高校生約2000名を対象とし,「プレテスト→教育介入→直後テスト→3ヵ月後テスト→7ヵ月後テスト」というデザインによる時系列的調査をおこない,以下の3点について明らかにした。(1)学習観への介入は、自己モニタリング方略を直接的には促進しないこと。(2)方略知識を教授することによって、自己モニタリング方略の使用は一時的に促進されるが、長期持続は困難であること。(3)方略知識と推論方略を併せて教授することによって,自己モニタリング方略がはじめて長期的に使用され続けるようになること。