ESDの視点に立つクロスカリキュラーアプローチによる教員開発の政策的研究

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当初、本挑戦的萌芽研究は、スウェーデンにおける複合・学際的な地球圏-生物圏国際協同研究計画(International Geosphere-Biosphere Program:IGBP)の動きに触発されスタートした.まず、地理学教育、地学教育の立場から、国内での聞き取り調査した。全国的なユネスコスクールのネットワークESDのコンソーシアムも学校間の横の関係を足がかりにしていく感触を得た。しかしながら、教育学ないし教科教育学との接点を担保するには、教授にツールとして使うカリキュラムもさることながら、教授と学習をつなぐアセスメントが必要との結論に至った。その点で、米国での生徒スタンダードをアセスすることに関する各州コンソーシアム(The States Consortium on Assessing Student Standards:SCASS)とともに始まった、総合的社会科アセスメントプロジェクト(Comprehensive Social Studies Assessment Project)は、重要であると考えた。Geoscience 地球科学(earth science)Programsといった将来志向の動向をもっているからである。しかも、それを生徒の際立った特徴(クライテリア)からスタンダードを取り出し、その達成しそうなことを測ることが求められる。総括的評価も、付加的(累積的)アセスメントとしてととらえ、この累積的なアセスメントとスコアガイドはルーブリックに基づいて活動を行った生徒とともに再検討され、生徒は活動が完了した後でアセスメントを行う。気仙沼では、高校カリキュラムのおかれた状況について聞き取り調査をし、教育長とのヒアリング、総合学科をおく高校からラムサール条約下にある沼の保存についてお聞きした。エネルギー教育についての課題も見られた。2011年3月11日の大震災においては、多くの論点、究極の選択が浮き彫りになるとともに、目標としてより普遍的な公共への貢献が示された。「生きてて良かった」といった記録やエピソードをもとに、言語化し発信していくことが求められる。