企業における職能間の情報共有に影響を与える要因の実証研究

事業組織における職能間の情報共有に影響を与える要因の探求を中心に据えた研究を行った。本研究の主たる成果として以下に挙げるサーベイ調査結果のデータを用いた実証分析は、組織内の情報共有度に影響を与える要因を明らかにした点で、理論的にも、また実践的にも意義のある研究である。日本を代表する大手企業20社から得られた137のビジネス・ユニットを対象とした実証分析の結果からは、次の二つの点が明らかにされた。1点目は、職能間の円滑なコミュニケーションを促進する意図で組織に導入される、調整担当者の設置やマトリクス組織の導入などの水平統合装置の存在は、職能間の情報共有度を高めることに寄与していないということである。少なくとも、分析対象となった日本を代表する大手企業においては、これまでの研究で情報共有を促進すると考えられてきた水平統合装置によって、職能間の情報共有度が高まるわけではないということが示された。2点目は、職能間の事前の調整手段である目標の共有が情報共有に対して影響を与えるということである。すなわち、目標共有度の高い組織ほど職能間の情報共有度も高い。さらに、この関係には、職能間の分化が高いほど強くなるという交互作用効果が見られた。分業された活動を統合する際に、互いに必要な情報は職能間で共有することを考えるならば、水平統合装置の設置という組織構造上の仕組みの導入それ自体は、必ずしも職能間の情報共有を促進しないことを明らかにした点に、理論的な意義がある。また、活動間の事前の調整手段としてこれまで考えられてきた目標共有が、職能間情報共有の促進要因であり、とりわけ各職能で用いられる言葉に違いが見られるといった組織内の職能間分化が大きいほどその効果が大きくなることを示した本研究の分析結果は、実践的にも示唆を与えると考えられる。

事業組織における職能間の情報共有に影響を与える要因の探求を中心に据えた研究を行った。本研究の主たる成果として以下に挙げるサーベイ調査結果のデータを用いた実証分析は、組織内の情報共有度に影響を与える要因を明らかにした点で、理論的にも、また実践的にも意義のある研究である。日本を代表する大手企業20社から得られた137のビジネス・ユニットを対象とした実証分析の結果からは、次の二つの点が明らかにされた。1点目は、職能間の円滑なコミュニケーションを促進する意図で組織に導入される、調整担当者の設置やマトリクス組織の導入などの水平統合装置の存在は、職能間の情報共有度を高めることに寄与していないということである。少なくとも、分析対象となった日本を代表する大手企業においては、これまでの研究で情報共有を促進すると考えられてきた水平統合装置によって、職能間の情報共有度が高まるわけではないということが示された。2点目は、職能間の事前の調整手段である目標の共有が情報共有に対して影響を与えるということである。すなわち、目標共有度の高い組織ほど職能間の情報共有度も高い。さらに、この関係には、職能間の分化が高いほど強くなるという交互作用効果が見られた。分業された活動を統合する際に、互いに必要な情報は職能間で共有することを考えるならば、水平統合装置の設置という組織構造上の仕組みの導入それ自体は、必ずしも職能間の情報共有を促進しないことを明らかにした点に、理論的な意義がある。また、活動間の事前の調整手段としてこれまで考えられてきた目標共有が、職能間情報共有の促進要因であり、とりわけ各職能で用いられる言葉に違いが見られるといった組織内の職能間分化が大きいほどその効果が大きくなることを示した本研究の分析結果は、実践的にも示唆を与えると考えられる。