社会的規範の改善による援助要請行動の促進－サービスギャップ解消を目指して－

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平成28年度は，2つの著書を執筆した。平成27年度に労働者を対象として行った研究をもとに，労働者のメンタルヘルスの現状について「産業心理臨床実践 ―個（人）と職場・組織を支援する―」の第Ⅰ部 第2章「働く職場の現状」にまとめた。また，労働者に関する研究を行う中で培ってきた知識と臨床実践の経験を踏まえ，「日常臨床に活かす精神分析 ―現場に生きる臨床家のために―」第五部 産業における実践若手による臨床コラム「産業における支援」を執筆した。また，平成27年度にJournal of Occupational Healthへ投稿した論文の修正を重ね，採択へと漕ぎ着けた。また，平成27年度に『心理臨床学研究』へ投稿した論文の修正も重ね，こちらは現在も修正再審査中である。援助要請に関する国内外の論文についてレビューを行い，メンタルヘルス専門家への援助要請には，社会的要因，心理的要因，文化的要因，デモグラフィック変数などが関連していることを明らかにした。この成果は論文としてまとめ，『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要 心理発達科学』に掲載された。また，これまでの研究を博士論文としてまとめ，博士号（心理学）の取得に漕ぎつけた。さらに，他大学の研究者との共同研究も行った。文化や医療人類学について研究されている十文字学園女子大学の東畑開人先生とともに，国内3都市の居住者を対象に調査を実施した。得られたデータを分析し，メンタルヘルスの問題に対する認識，およびその認識が専門家への援助要請に及ぼす影響の地域差を検討した。その成果を15th European Congress of Psychologyにて発表するための準備を行った。以上の研究は，メンタルヘルス専門家への援助要請促進や労働者のメンタルヘルス向上の研究を継続していくための基盤となるものである。これらの研究成果および経験をもって，今後より発展的な研究を遂行していく。