Investigation of the process by which pluralistic ignorance inhibits environmental behaviors: Cross-cultural survey and experiment

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本研究では、多元的無知が各国で環境コミュニケーションが少ない原因であるという仮説を検証する。そのため、2022年度には、複数の国においてオンライン調査を実施し、多元的無知が実際に環境コミュニケーションを取る意図に影響を及ぼしているのかを検討した。まず2022年度前半には、国際比較調査の質問項目の検討と翻訳を行った。2021年度に実施した予備調査の項目を参考にして日本語で調査票を作成した。そこから、英語、ドイツ語、韓国語に翻訳を行い、さらにそれぞれバック・トランスレーションによって内容を確認した。インターネット調査会社に依頼し、日本、韓国、ドイツ、アメリカにおいて同時に調査を実施した。対象者はそれぞれの国の20代から60代とし、性別、年代が均等になるように割り付けた。有効回答者数は日本608人、韓国638人、ドイツ642人、アメリカ628人であった。自身の省エネ問題に関する会話意図を従属変数とした階層的重回帰分析の結果、他者の会話行動の認知がすべての国において重要な規定因となっていた。省エネ問題について話す人に対する評価も、すべての国において会話意図の正の有意な規定因となっていた。他者が省エネ問題についての会話を行っていると認知する人ほど、また省エネ問題について会話をする人に対する評価が肯定的であると捉える人ほど、自身も省エネ問題について会話をする意図が高かった。国による違いでは、省エネ問題に関する会話の実行度、会話意図、他者の会話行動の認知など、特に会話に関する変数では日本が他の国に比べて有意に低いことが示された。予備調査の結果を日本グループ・ダイナミクス学会、及び日本環境心理学会において発表した。説得納得ゲームの長期的効果の検証の結果を日本シミュレーション＆ゲーミング学会で発表した。また同結果をシミュレーション＆ゲーミング誌に投稿し、採択された。