環境配慮型ライフスタイルの世代間伝播に関する日独比較研究

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本研究では、環境配慮型ライフスタイルがどのようなルートに次世代によって次世代に受け継がれるのか、またそれは文化によって異なるのかを検討するため、日独の小学生とその保護者を対象に調査を行った。19年度前半には、18年度にすでに調査の依頼を行った名古屋市内の小学校5校及びドイツの小学校において調査を実施した。各小学校3,4年生学年全体を対象とし、クラス内で担任の先生から質問紙を配布してもらった。児童がその質問紙を家庭に持ち帰り、保護者の1人に渡して、それぞれ独自に質問紙に回答してもらい、小学校において回収を行った。ドイツでは、共同研究者のEllen Matthiesと、リサーチ・アシスタントのSebastian Selgeがケルン市内の小学校に依頼を行い、同様の手続きによって調査を行った。質問紙の回収数は、日本では配布数は487組、有効回収数は365組であった。ドイツでは、配布数は680組であり、回収数は221組であった。本調査の結果を分析し、安藤がドイツ環境心理学会において、研究協力者の依藤が、日本社会心理学会において発表を行った。分析の結果、親自身の環境配慮行動が親からの期待の認知を通じて、子どもの環境配慮行動に最も大きな影響を及ぼしていることが明らかになった。この傾向は、日本とドイツで共通して見られた。また、親の行動は、子どもの環境配慮行動の実行しやすさの認知にも影響を及ぼしていた。親からの情報提供などのコミュニケーションは、環境に配慮した行動をとるべきだという個人的規範に影響を及ぼしていた。調査に協力していただいた小学校に対しては、調査後に調査結果の速報をまとめてフィードバックを行った。また中間報告書をまとめて各小学校に配布した。