開かれた学校づくりの地域連携による地域活性化と高校生のシティズンシップ向上の研究

この研究の目的は、日本の若者の主権者意識やシティズンシップは世界的にみると低いというデータがあるが、開かれた学校づくりによって高校生が地域住民とともにまちづくりに参加していくとシティズンシップが向上するということを解明することであった。研究方法は、開かれた学校づくりに取り組んできた長野県辰野高校、北海道美瑛高校、茨城県立小川高校の「学校フォーラム」による高校生と地域住民との話し合い、高校生が地域でのボランティアや地域の課題に住民とともに取り組んだ活動の調査と、卒業生、教師、住民へのインタビューによって、高校生たちがシティズンシップを獲得し向上させていったかどうか検証、分析するという方法をとった。辰野高校については以前から調査してきていたので、主に美瑛高校と小川高校の調査をすすめた。美瑛高校調査では、以前、生徒たちはマナーなどで地域からの評価が低かったが、「美高フォーラム」で生徒と地域住民との話し合いを続け、地域の町中や観光地の美化ボランティアや地域行事ボランティアに全校生徒が参加するようになり、地域住民とのコミュニケーションが図られていくと、住民と挨拶をするようになり、マナーも改善され、積極的にまちづくりに参加するようになったことが明らかになった。地域活動の中心だった生徒会のリーダーは現在、町の文化活動の担い手として地域を支える若手リーダーに成長している。小川高校調査では、生徒たちが通学に利用していた鹿島鉄道が赤字経営のために廃線の危機にあることを知った生徒会が存続運動に立ち上がり、沿線の中学・高校の生徒会と共同して地域住民とともに長年にわたり地域活動を続け、その活動を通して、地域の問題に目を向けて考え、主体的に行動できる若者に育っていることがインタビューによって明らかになった。三校の調査ともに、高校生たちは地域住民との話し合いとまちづくりへの協働の参加によって、人間関係形成のコミュニケーションの力をつけ、マナーの改善から始まり、まちづくりを担っていこうとする主体的な意識を持つまでにシティズンシップを向上させていることが解明できた。しかし、これらは自主的な取り組みによるものであり、奉仕活動の義務化によってシティズンシップが向上するかどうかは今後の研究課題としたい。

この研究の目的は、日本の若者の主権者意識やシティズンシップは世界的にみると低いというデータがあるが、開かれた学校づくりによって高校生が地域住民とともにまちづくりに参加していくとシティズンシップが向上するということを解明することであった。研究方法は、開かれた学校づくりに取り組んできた長野県辰野高校、北海道美瑛高校、茨城県立小川高校の「学校フォーラム」による高校生と地域住民との話し合い、高校生が地域でのボランティアや地域の課題に住民とともに取り組んだ活動の調査と、卒業生、教師、住民へのインタビューによって、高校生たちがシティズンシップを獲得し向上させていったかどうか検証、分析するという方法をとった。辰野高校については以前から調査してきていたので、主に美瑛高校と小川高校の調査をすすめた。美瑛高校調査では、以前、生徒たちはマナーなどで地域からの評価が低かったが、「美高フォーラム」で生徒と地域住民との話し合いを続け、地域の町中や観光地の美化ボランティアや地域行事ボランティアに全校生徒が参加するようになり、地域住民とのコミュニケーションが図られていくと、住民と挨拶をするようになり、マナーも改善され、積極的にまちづくりに参加するようになったことが明らかになった。地域活動の中心だった生徒会のリーダーは現在、町の文化活動の担い手として地域を支える若手リーダーに成長している。小川高校調査では、生徒たちが通学に利用していた鹿島鉄道が赤字経営のために廃線の危機にあることを知った生徒会が存続運動に立ち上がり、沿線の中学・高校の生徒会と共同して地域住民とともに長年にわたり地域活動を続け、その活動を通して、地域の問題に目を向けて考え、主体的に行動できる若者に育っていることがインタビューによって明らかになった。三校の調査ともに、高校生たちは地域住民との話し合いとまちづくりへの協働の参加によって、人間関係形成のコミュニケーションの力をつけ、マナーの改善から始まり、まちづくりを担っていこうとする主体的な意識を持つまでにシティズンシップを向上させていることが解明できた。しかし、これらは自主的な取り組みによるものであり、奉仕活動の義務化によってシティズンシップが向上するかどうかは今後の研究課題としたい。