感染対策チームによる抗ＭＲＳＡ薬の使用に対する介入効果の検討

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【目的】抗菌薬適正使用の推進は、ICTの重要な役割である。岐阜大学医学部附属病院(以下、当院)では、Antimicrobial Stewardshipガイドラインの「介入とフィードバック」に基づき、ICDと薬剤師が中心となって、注射用抗菌薬使用全患者を対象とした抗菌薬監視体制を2009年に構築した。今回は、本体制確立による抗MRSA薬使用症例における治療効果、副作用の発現を検討した。【方法】調査期間は、2008年8月から2009年7月を介入前、2011年8月から2012年7月を介入後とした。対象は調査期間中に抗MRSA薬を使用した症例とし、周術期使用症例および発熱性好中球減少症例は除外した。グラム陽性菌による感染関連死、抗MRSA薬終了後1か月以内の再発率、副作用発現率を介入前後で比較した。【結果】対象症例は介入前99名、介入後125名であった。介入後はほぼ全例で抗MRSA薬開始前からICTが薬剤選択、投与設計に関わり、開始前の時点で約60%の症例で腎機能、組織移行性、原因菌の感受性などの理由からICTが薬剤変更を提案した。介入後はCRPが投与前値の50%に低下するまでの日数(p=0.01)、37℃以下に解熱するまでの日数(p=0.07)が短縮し、グラム陽性菌による感染関連死も有意に減少した(22.2% vs 6.4%、p<0.001)。抗MRSA薬使用期間は介入前後で差を認めず、再発率は介入後に有意に低下した(16.8% vs 5.3%、p=0.009)。抗MRSA薬による副作用発現率は、介入前26.0%から介入後2.4%へと有意に減少した(p<0.001)。【考察】以上、ICTが抗MRSA薬投与開始時から薬剤選択、投与設計に関与することにより、抗MRSA薬の治療成績および安全性の向上に貢献できることが示唆された。