高齢者の生活様式が早期死亡と日常生活動作能力低下に及ぼす影響の出生コホート別比較-1982年の高齢者と1992年の高齢者での関連の強さの比較

本研究では、1990年代の高齢者コホートでの、生活様式と健康事象との関連の状況を、1980年代の高齢者コホートでの状況と比較した。昨年度は早期死亡との、今年度は日常生活動作能力(ADL)低下との関連を検討した。研究実施地域は高知県大方町で、同町の1992年の65歳以上在宅高齢者2230名を1998年まで追跡した。コホートメンバーのADLの変化は、1998年に、同町の65歳以上在宅高齢者全員に実施した質問紙調査により把握した。ADLを、食事、整容、排泄、更衣、入浴、歩行の6項目で評価し、6項目いずれでも手助けが必要ない者をADL自立者、1項目以上手助けが必要な者を非自立者とした。生活様式要因としては、保健習慣(食事規則性、便通規則性、睡眠時間、喫煙、飲酒)、健診受診、仕事・家庭での役割、社会的ネットワーク(同居家族、婚姻状況、友人との交流、老人クラブ活動参加)をとりあげた。解析では、1992年のADL自立者1749名から、1997年12月までの死亡者141名と、転出者16名を除き、残り1592名のうち、1998年にADLを把握できた1287名を用いた。1992年の生活様式と1998年におけるADL低下との関連は、多重ロジスティック回帰モデルによって、性、年齢、1992年の自覚的健康状態を調整して検討した。各生活様式要因のADL低下のオッズ比を、同町で1982年に設定した65歳以上在宅高齢者コホートでのADL自立者1069名を、1987年まで追跡した結果と比べた。仕事・家庭での役割がない者のADL低下のオッズ比が、1992年コホートで減少したことが注目された[1982年コホートでのオッズ比2.4(95%信頼区間1.5-4.0)、1992年コホートでのオッズ比1.5(95%信頼区間0.8-3.0)]。近年の高齢者コホートでは、生活様式の社会的側面が多様化し、仕事・家庭での役割保持とADL維持との関連が小さくなった可能性がある。今後、性、年齢階級別の状況について検討を加える。

本研究では、1990年代の高齢者コホートでの、生活様式と健康事象との関連の状況を、1980年代の高齢者コホートでの状況と比較した。昨年度は早期死亡との、今年度は日常生活動作能力(ADL)低下との関連を検討した。研究実施地域は高知県大方町で、同町の1992年の65歳以上在宅高齢者2230名を1998年まで追跡した。コホートメンバーのADLの変化は、1998年に、同町の65歳以上在宅高齢者全員に実施した質問紙調査により把握した。ADLを、食事、整容、排泄、更衣、入浴、歩行の6項目で評価し、6項目いずれでも手助けが必要ない者をADL自立者、1項目以上手助けが必要な者を非自立者とした。生活様式要因としては、保健習慣(食事規則性、便通規則性、睡眠時間、喫煙、飲酒)、健診受診、仕事・家庭での役割、社会的ネットワーク(同居家族、婚姻状況、友人との交流、老人クラブ活動参加)をとりあげた。解析では、1992年のADL自立者1749名から、1997年12月までの死亡者141名と、転出者16名を除き、残り1592名のうち、1998年にADLを把握できた1287名を用いた。1992年の生活様式と1998年におけるADL低下との関連は、多重ロジスティック回帰モデルによって、性、年齢、1992年の自覚的健康状態を調整して検討した。各生活様式要因のADL低下のオッズ比を、同町で1982年に設定した65歳以上在宅高齢者コホートでのADL自立者1069名を、1987年まで追跡した結果と比べた。仕事・家庭での役割がない者のADL低下のオッズ比が、1992年コホートで減少したことが注目された[1982年コホートでのオッズ比2.4(95%信頼区間1.5-4.0)、1992年コホートでのオッズ比1.5(95%信頼区間0.8-3.0)]。近年の高齢者コホートでは、生活様式の社会的側面が多様化し、仕事・家庭での役割保持とADL維持との関連が小さくなった可能性がある。今後、性、年齢階級別の状況について検討を加える。