高度情報化に伴う社会システムと人間行動の変容に関する研究

本研究は、申請中の同名の重点領域研究(平成3年度発足予定)の準備研究たる性格を帯び、また、昭和63年度実施の科研・総合(B)「高度情報社会の総合的研究」を発展させるべき関係にあった。研究開始後の平成2年7月、上記重点領域研究の採択が決まり、補助金も増額交付されたので、本研究は、当年度内の成果発表より、重点領域研究に入ったのちの研究課題の明確化と共同研究体制の本格的整備に、より大きな重点を置くこととなった。以下の三つの分科会が、総括班の区処の下に研究を進めた結果、重点領域研究開始とともに東京大学新聞研究所が中核的役割を果たすための体制づくりをほぼ完了した。[第1分科会]情報・メディア(マスコミ、ジャ-ナリズム、大衆文化、地域情報なども含む)。[第2分科会]人間行動(市民生活、情報化の社会的病理、災害情報なども含む)。[第3分科会]社会(社会システム。法律・制度、産業・経済、教育、国際化なども含む)。この間に研究は、つぎのとおり新しい発展をみせることになった。(1)研究課題の明確化:採択された重点領域研究の各計画研究班が抱く問題関心に基づいて討議を重ねた結果、昭和63年度の研究(総合B)と比べ、はるかに専門性の高い課題の発掘が行われることになった。(2)研究方法の総合化:異なる分科会や計画研究班が相互乗り入れするかたちの合同研究会を重ね、境界領域にある問題についての研究に力を注ぎ、総合性を備えた学際的な方法で研究を進める体制を整えた。(3)重点領域研究への発展:合同研究会・ヒヤリング調査・デ-タベ-ス利用などを通じ、さまざまな新しい研究方法を試み、東京大学を除く他の大学・研究機関との協力研究を活発に進めた。これらの実績と体制は重点領域研究のなかで、まさに生かしていくことができるものである。

本研究は、申請中の同名の重点領域研究(平成3年度発足予定)の準備研究たる性格を帯び、また、昭和63年度実施の科研・総合(B)「高度情報社会の総合的研究」を発展させるべき関係にあった。研究開始後の平成2年7月、上記重点領域研究の採択が決まり、補助金も増額交付されたので、本研究は、当年度内の成果発表より、重点領域研究に入ったのちの研究課題の明確化と共同研究体制の本格的整備に、より大きな重点を置くこととなった。以下の三つの分科会が、総括班の区処の下に研究を進めた結果、重点領域研究開始とともに東京大学新聞研究所が中核的役割を果たすための体制づくりをほぼ完了した。[第1分科会]情報・メディア(マスコミ、ジャ-ナリズム、大衆文化、地域情報なども含む)。[第2分科会]人間行動(市民生活、情報化の社会的病理、災害情報なども含む)。[第3分科会]社会(社会システム。法律・制度、産業・経済、教育、国際化なども含む)。この間に研究は、つぎのとおり新しい発展をみせることになった。(1)研究課題の明確化:採択された重点領域研究の各計画研究班が抱く問題関心に基づいて討議を重ねた結果、昭和63年度の研究(総合B)と比べ、はるかに専門性の高い課題の発掘が行われることになった。(2)研究方法の総合化:異なる分科会や計画研究班が相互乗り入れするかたちの合同研究会を重ね、境界領域にある問題についての研究に力を注ぎ、総合性を備えた学際的な方法で研究を進める体制を整えた。(3)重点領域研究への発展:合同研究会・ヒヤリング調査・デ-タベ-ス利用などを通じ、さまざまな新しい研究方法を試み、東京大学を除く他の大学・研究機関との協力研究を活発に進めた。これらの実績と体制は重点領域研究のなかで、まさに生かしていくことができるものである。