通信型在宅健康管理・介護支援の効果的導入に必要な社会制度に関する実証的研究

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1.在宅介護支援プログラム ISDN回線を用いて、大学(センターシステム)、対象者家庭、保健センターを拠点とし、双方向動画通信末端(テレビ電話)、バイタルサイン測定機器等より在宅テレケアシステムを構築した。対象は、このシステムを用いた在宅テレケアサービスと従来型の訪問サービスを実施した16名(テレケア群)と、テレケア群と年齢および介護度をマッチングさせた、通常の在宅ケアサービスのみを実施した16名(対照群)とした。両者に3ヶ月のサービスを実施し、身体機能、運動機能、精神機能、日常生活動作(ADL)自立、コミュニケーション自立、社会的認知自立、活動能力、主観的健康観について、Functional Independence Measure (FIM)、Katz ADL自立指標、老研式活動能力指標、PGCモラールスケールを使って、サービス前後の変化についてテレケア群と対照群の比較を行った。3ヶ月のサービス実施によって、テレケア群は、ADL自立度、コミュニケーション自立度、社会生活能力自立度について統計学的に有意な改善がみられた。これらの改善度は、通常の在宅ケアサービスのみを行った対照群に比較して有意に大きかった。これによって、通信型在宅ケアサービスの有効性が確認された。2.在宅健康管理プログラム すでに実施した定量的測定が可能な簡易型尿糖測定器を用いた在宅健康増進プログラムの実施結果を解析し、その実用性と効果について評価を行った。尿糖、血糖、血圧などのバイタルサインの自己測定、生活習慣記録、栄養・食事調査等を用いた健康相談・健康教育プログラムが可能な大学-一般家庭間のネットワークを構築した。分析結果として、対象者のコンプライアンスは高く、在宅におけるバイオセンサー機器の利便性、本プログラムの実用性が確認できた。また、生活習慣改善への態度の向上が認められ、行動変容プログラムとしての有用性が示唆された。