慢性疾患の子どもに対する組織的市民活動と看護職のパートナーシップに関する研究

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4グループ、9名から研究の協力を得た。市民グループと対象者のプロフィール、会報や小冊子、HPなどからの情報と対象者からのインタビュー内容から、X県内の小児慢性疾患の市民グループ活動の交流形態について分析した。地域レベルにおける市民グループ活動の交流形態を類似する内容で整理すると、子どもの健康状態や生活状況、年齢や地区による交流会による<属性>、講演(勉強会)やレクリエーション、キャンプ、バザー、慰霊祭、病院への慰問などの<行事>、電話相談、会報、HPの<通信>に分類できた。<属性>による交流は、4つの全てのグループにおいて行われていた。Bグループでは1つの交流会であったのに対して、Aグループ、Cグループ、Dグループでは<属性>別による複数の交流会が定期的に開催されていた。<行事>は全てのグループで複数、実施されていた。4つのグループに共通するものとして、総会・講演会(勉強会)があった。Cグループ、Dグループが実施しているキャンプは他の2グループが準備段階であり、今後実施される活動であることが推測された。<通信>による情報交換はBグループ以外のAグループ、Cグループ、Dグループにおいて実施されていた。<属性>別による交流形態の存在は、成長発達している子どもそのものの特性に加えて、家族会から本人の会へと発展している小児慢性疾患の市民グループの特徴を示しているものと考えられた。<行事><通信>に共通する内容として病気や治療、生活情報の需給があり、子どもの生命の危機に直面する疾患を有する子どもの市民グループであることの特徴を再確認した。この情報の提供に関する<行事><通信>の活動に対する看護職者を含めた専門職者の関与の仕方が、市民グループ活動における働き、換言すると市民グループと専門職者との関係を示すことが示唆された。以上の内容について量的な調査・検討が今後の課題である。