日本占領下の北京における中国人女子教育

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本研究は1937年から45年に至る日本占領下の北京において日本人が創設した女学校(主に崇貞学園・北京覚生女子中学・自由学園北京生活学校)を対象とするものである。今年度はこれまで収集した関連資料およびインタビュー調査の結果を活用し、占領と教育との関係という視点から戦時下の崇貞学園、自由学園北京生活学校および覚生女子中学校の実態を考察した。その成果は以下の3点からなる。1.自由学園北京生活学校や崇貞学園関係者らへのインタビュー調査を予定通りに行なってきた。関係者らはすでに高齢(85歳～99歳)のため、おそらく筆者の調査が最後になると思われる。その意味で、彼らへのインタビュー調査は重要な意味を持つものである。2.日本による占領と教育との関係の一断面を明らかにした。「占領」に協力する親日家を養成するには、教育は不可欠にして有効な手段であった。現地住民を宣撫するため、日本人による教育活動が奨励された。「占領」は、個人の意志を巨大な国家意志の中へ包摂してしまうものであり、教育そのものの性格を変えるという抗いがたい大きな力を有していた。3.これらの学校が日中関係においてどんな意味を有していたのかを明らかにした。民間レベルの「教育」は政府主導の事業よりある意味で自主的に教育を行えるはずである。他方で、生き延びるため、なんらかの目的を達成するため、かえって国の政策にたやすく吸収されてしまったり、率先して国に同調してしまったりする傾向がある。しかし、2005年に陳経綸中学キャンパスに清水安三の銅像が建立されたように、「占領」という厳しい時代を超えて現在の日中関係に生き続けているのも、やはり民間のものだからである。そのため、国際紛争が絶えない今日、国際交流や国際協力を取り組もうとする民間人や団体の役割はもう一度見直されるべきである。ただ、その際、主観的な善意の感情だけによるのではなく、現地の人たちの視点にたち、何が必要とされているのかなどを常に考えねばならない。