A geographical study on the social vulnerability to environmental hazard

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本年度は、実証的分析を行った。第一に、ローカルな地域における災害に対する脆弱性の発現プロセスについて検討した。土砂災害で被災した愛知県豊田市小原地区において、災害により空間的に大きな変化があった集落（集団移転実施集落）と大きな変化がなかった集落（集団移転未実施集落）を比較したところ、集団移転未実施の集落ではハザードからの曝露性は高いままであり、個人の対応・共助体制は明確にみられなかった。一方、集団移転実施集落では、個々の宅地の立地によりハザードへの暴露性に差異が生じており、その影響で住民間の災害認識に大きな差が生じていた。また地区の豊田市への合併後、過去の災害を契機とした土砂災害訓練は廃止され、行政は危険区域の表示や警戒情報を発信し個人の判断による移動を促すようになった。しかし、制度的な要請は個人の避難行動や災害意識には必ずしも結びつかない。こうした現状から、立地、人口構造、対処能力（避難行動・災害認識）という要素が状況依存的に組み合わさることで災害に対する社会的脆弱性が発現する。第二に、災害に対する社会的脆弱性の指標化・地図化を行った。阪神・淡路大震災で被災した神戸市を対象に、Cutterらによって開発された社会的脆弱性指標(SoVI)の枠組みを用いて震災前の社会的脆弱性の分布と震災による被害との関係を分析した。SoVIとは、集団の人口・社会経済的属性に関する統計に主成分分析を行い、その得点を合計したものである。分析の結果、SoVI得点と震災による死亡率との間の残差が大きいことが分かった。SoVIと実際の災害による被害との間にずれが生じた要因は、この手法を日本における地震災害に適用した場合、集団の属性だけでなく住宅の古さ（耐震基準の適合の有無）、宅地開発年代等の都市形成史が影響したことが考えられる。今後は災害に対する脆弱性が現れるスケールについても検討する余地がある。