COVID-19流行時の幼児の生活習慣や身体状況からみた健康管理上の課題と対策

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本研究では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行期における日本各地の幼児の生活習慣の実態を把握し、子どもたちの抱える・抱えさせられた健康管理上の問題点を抽出し、改善策や予防策を検討することとした。2022年度は、2021年度の幼児の生活習慣調査結果を踏まえて、2022年度の幼児の生活習慣の実態と課題を明らかにするために、日本国内では、宮城県、茨城県、千葉県、東京都、富山県、京都府、大阪府、兵庫県、広島県、福岡県の全国10箇所および、台湾における幼児の生活習慣調査を実施した。その結果、保育園幼児の生活習慣について、2021年度と2022年度を比較したところ、21時以降就寝の幼児の人数割合が約７～９割、夜間10時間未満睡眠の幼児の人数割合が５割以上と両年度で共通した結果となり、生活の夜型化の特徴がみられた。台湾においても同様の傾向であり、台湾幼児の平均就寝時刻は、21時46分であり、日本幼児の21時16分と比べ遅寝の生活習慣が継続していた。テレビやスマートフォンを用いたメディア視聴時間の実態について、東京都の保育園６歳男児では、平均テレビ・ビデオ視聴時間が１時間27分であり、その他のスマートフォン・タブレット・パソコン等の平均デジタルデバイス利用時間が43分であり、合計で２時間を超えており、長時間利用の実態が明らかとなった。東京都の幼稚園幼児の生活習慣をみると、幼児期の望ましい生活習慣として、21時前就寝、７時前起床、夜間10時間以上睡眠、朝食摂取ができている幼児は、就寝時刻・起床時刻・登園時刻・排便時刻が有意に早く（p<0.001）、テレビ・ビデオ視聴時間が有意に短い（p<0.01）という特徴がみられた。