学際的アプローチによる相互利益に配慮したボランティア・ツーリズムに関する研究

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新型コロナウィルス感染症の蔓延により、予定していた海外渡航・現地調査が2020年度から引き続き不可となった。その結果、2022年においては既存のデータから理論的考察を深めることとし、研究期間を2023年まで再々延長することとした。研究目的は、ボランティア・ツーリズム(VT)において、いわゆる＜ゲスト（訪問者）＞と＜ホスト（現地受け入れ組織や住民等）＞の相互利益を涵養するモデルを構築することである。初年度においては、現地調査に向けた評価項目の策定、および現地実践調査を研究代表者が、本務校で担当するインドネシア海外体験学習プログラムにおいて実施した（2019年3月）。その成果については、2019年7月の日本教育工学会研究会において発表した。また、この研究成果を反映させた、改良版のインドネシア海外体験学習プログラムに着手した。 しかしながら、新型コロナウィルスによるホスト村の受入制限により、途中帰国処置となり実践調査が不可となる事態に陥った（2020年3月）。それに伴い、 2020年度内に予定していた研究成果の総括、モデル構築も支障を来すこととなったため、オンラインを活用したボランティア実践の可能性に関する検討とその予備的な実践をおこなうとともに、本研究を2022年度まで延長する申請をおこなった。以上の過程で、今後の海外体験学習が、オンラインと現地渡航をくみあわせたハイブリッド形式のプログラムが拡大していくことがみこまれるところ、2021年度から新に科学研究助成金を得て研究を本格化するとともに、本研究自体はさらに2023年度まで再々延長して、現在保有するデータや研究成果から、本研究の目的であるゲストとホスト間に相互利益をうみだす構図のモデル化を図る。