公開情報（オープンデータ）を利用した汎用性の高い防災教育教材の開発と実践

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本研究は、自治体や公的機関が公開しているオープンデータを、高等学校の防災教育に資するための教材として活用するための教材を開発し、実践研究を行うことである。方法として、学校教育におけるオープンデータ活用の実態を調べた上で、パソコンのGIS(地理情報システム)や、タブレットコンピューターで作動する教材を作成し、クラブ活動や地理の授業での実践を試みた。学校におけるオープンデータの活用は、現状ではスマートフォンを中心としたアプリケーションソフトの開発が主である。汎用性を高めるため、大判印刷による「自作ハザードマップ」の作成指導や、オフラインで動作するタブレット端末用のアプリケーションを作成し、教育実践を行った。まず、報告者の勤務地(静岡県裾野市)周辺の標高および土地利用、浸水危険区域や土砂災害警戒斜面に関するオープンデータを使った地図をGISソフトを使って生徒に作成させ、大判印刷の地図として出力して「自分で作るハザードマップ」と題して文化祭で展示した。更に、これらのデータをタブレット端末上に転送し、生徒向けのフィールドワーク研修や、地域の防災訓練での住民へのデモンストレーションを行った。次に、旧版地形図や観光絵地図をGISソフトに取り込み、市役所や観光協会所有している写真や、新聞の切り抜きをを地図上に配置して、タブレット端末上で見ることが出来るアプリケーションを製作した。フィールドワークや、沖縄での修学旅行での実地研修に活用することで、地域に対する理解を深め、情報提供者と生徒とのつながりを深める事が出来た。教材の作成と指導にあたっては、ソフトウェアの操作法の伝達に終始するのではなく、できる限り地図を読み取ること、地図と情報を組み合わせて何がわかるかを把握させることに留意したが、データの処理や加工、ソフトウェアの利用法の伝達に時間をとられることが多かった。特に、40人の授業では、端末が4人に1台しか提供できなかったこともあり、データの活用よりも「タブレットを使った地図アプリの利用体験」程度になってしまった。ただ、ハザードマップや新旧の地形図に写真や新聞記事を埋め込んで考えさせるという手法自体は、生徒の興味関心を引き立て、地域住民や行政、新聞社との連携を進める上で極めて有効な、手段であることが確認できた。本研究を通じて、「オープンデータ」の教育教材としての有用性を確認することが出来た。防災教育および地理教育の重要性を社会にアピールする上で、GISやタブレット端末を使った提示や情報集約が有用であり、ノウハウの共有と事例の蓄積が重要である。今後も継続的に研究を進めて行きたい。