日本食文化の学習を通じて生活の中の科学への興味関心を引き出す教育の試み

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本研究2年目の今年度は、研究計画にあった3本の柱〔(1)調査研究,(2)アンケートおよびパネル実験,(3)食教育プログラムの実施〕のうち、(3)の食教育の実践的研究について主に行った。昨年度の本研究から、味覚の確立や嗜好の変化は小学校3年生前後にピークを迎えることから,この時期までにより多くの食体験を積むことが重要であるとの結果が得られていた。このことと,科学に対する先入観がないことを期待して,理科の授業が本格的にスタートしていない小学校1〜4年生を対象に,味覚実験と調理実験を試行し,その効果を選択式テストにより判定した。実験内容は,着色料や香料による果実ジュースの作成,酸やアルカリの調理加工への利用(食材の色の変化,重曹による膨化とペクチン溶解等),微生物を利用した食品加工,電子レンジの仕組み等,化学,生物,物理の各分野全般を含むよう配慮した。結果は,実験終了後,前と比べて男女共に調理を科学的な目で捉えるようになり,科学の理解と関心の向上が認められ,調理実験が小学校低学年の科学の教材として有効であることが推察可能となった。また,習得した知識の応用力(知識を活かした他の現象の予測)においては男子のほうが得意とする傾向が認められたが,これに関しては対象人数を増やす等,更なる検討を要するものと考えられた。昨年度の研究において,食事に関する準備手伝いや行儀作法について親から男女差のある指導を受けている傾向が認められ,これらが日本特有の"料理は女性という意識"や"男子が調理に取り組みにくい環境"の形成に影響しているものと推察されたが,今回の実験のような調理を科学の教材として取り入れることは,食や調理に対する意識改革においても寄与できるものと推察された。なお,結果においては一部,食育に関する雑誌論文に掲載したが,全体をまとめたものに関しては現在,日本家政学会誌への投稿準備中である。