生活時間のジェンダー分析――生活時間のやりくり・組み立て・権利に着目して

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令和元年度は働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査（JLPS）を用いて子どもの就学や妻の再就職などによって、男性と女性の生活の起点となる時刻にどのような変動が生じているのかを検討した。分析を進める中で、女性の再就職についてはパネルデータ分析手法の検討が必要なことが判明したため、パネルデータ分析手法について検討した。その結果は、不破麻紀子と共著で第68回数理社会学会において報告し、2020年3月に東京大学社会科学研究所パネルディスカッションペーパーシリーズに成果を掲載した。実質的な分析ができなかったが、変化を捉えるパネル分析手法について一定の成果が得られた。社会生活基本調査匿名データを用いた研究については、引き続き生活時刻の再現に取り組んだ。総務省統計局とのやり取りの結果、総務省統計局における計算方法をおおむね再現できた。仕事からの帰宅時刻の計算は複雑であり、帰宅時刻については再度総務省統計局に確認する必要があるが、起床・仕事のための出勤時刻・就寝時刻については、問題なく再現できたと考えている。また、Multinational Time Use Studyを通したスウェーデンの生活時間データの使用許可は、スウェーデン統計局から得られたが、分析に必要なエピソードデータへのアクセスはスウェーデン国内からに限られ、分析できなかった。平成18年社会生活基本調査匿名データとAmerican Time Use Surveyを用いた比較研究は、一定の成果が得られ、第114回アメリカ社会学会大会およびオックスフォード大学でおこなわれたIntroduction to data and resources available at Statistics Bureau Japanにおいて成果を発表した。また、JLPSを用いた研究論文が日本社会学会の学会誌である社会学評論に掲載された。