A multicenter study of influenza epidemiology with patient registry

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2022年度も2021年度に続いて、新型コロナウイルス感染症の影響により当初の計画を変更して研究を実施した。新型コロナウイルス感染症流行下では人々の行動様式が大きく変化したため、この変化と今後の傾向を捕捉することがインフルエンザの疫学を考慮する上で将来重要になると考えられる。昨年度から継続して行っていた質問票調査によるヒトとヒトの接触頻度がパンデミック前後でどのように変化したか、また東京オリンピックのようなマスギャザリングイベントの実施下でいかに影響されるかをベルギー・アントワープ大学との共同研究として論文化・公表した(DOI: 10.7189/jogh.12.05047)。ヒト-ヒト間の接触頻度はパンデミック前と比べ激減し、また無観客開催の影響もあってかオリンピックによる明らかな接触機会の増加は見られなかった。また新型コロナウイルス感染症流行下での入院患者数・検出細菌数などを調査し、パンデミック後の社会では手指消毒薬の消費量が増加した一方、肺炎球菌の検出数が減少傾向にあることを明らかにした(DOI: 10.1016/j.jiac.2022.08.028)。さらに高齢者における呼吸器感染症の重症化において身体活動レベルが大きな影響をもたらすことを報告し(DOI: 10.1017/s0950268822001686)、新型コロナウイルス感染症ではLong-COVIDによる追加の疾病負荷があることを明らかにした(DOI: 10.1186/s12955-022-02033-6)。小児におけるワクチン効果に関しては、パンデミック以前（2013/14～2019/20シーズン、サンプル数29,400）において予防効果があったことを示し、原著論文として発表した(doi: 10.1016/j.vaccine.2022.04.033)。