学生相談と教員の協働による発達障害院生の主体性発達支援モデル構築に関する研究

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本研究は「発達障害とその傾向を持つ大学院生(以下、発達障害院生)」の大学院適応と主体性を促進するため、学生相談(援助場面)と大学生活(現実・教育場面)を連動させ、大学ぐるみの包括的発達支援モデルを構築する。そのため、発達障害院生の主体性の発現と大学生活の場に般化するプロセスを縦断的に検証する。研究全体としては以下の4点を実施している。(1)「発達障害院生の主体性・自律行動が発現する対人的要因の検討」：学生相談の実践や文献研究より、①対人スキルだけではなく、対人関係における時間の要因の重要性、②発話による直接的な対話だけではなく、同一空間における競争や協力といった児童期テーマの重要性が明らかになった。(2)「主体性・自律行動が大学生活場面へと般化する要因とそのプロセスの追跡調査」：教員と連携をしながら、研究室における大学院生の主体性がグループワークの実施によって発現していくプロセスを検討した。グループワークには教員も大学院生も共に参加して行われ、教員の認識している研究活動と大学院生が認識しているそれとのズレが明確になり、そのズレを検討することの重要性が明らかとなった。(3)「国内外の大学視察、教員の発達障害院生指導の現状と困り感、教員の役割の検討」：コロナ禍において他大学の視察は十分に行うことはできなかったが、教員の困り感も発達障害によるものではなくコロナ禍における対応に集約されることが示唆された。(4)「発達障害院生の適応と主体性を支援する援助指針(ガイドライン)を策定しその有用性の検証」：ガイドライン作成のための基礎的な情報収集ならびに支援実績の収集を行った。