地震流言騒動から考えるメディアリテラシー教育と防災意識の向上

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研究の目的)大地震が発生するといった噂(地震流言)については、平成20年度科学研究費補助金(奨励研究)において山形県の事例を調査研究している。しかし、近年発生した地震流言は山形県以外にもある。例えば、2007年には富山県で、2008年には愛知県でも発生している。本研究ではこうした事例について、風化してしまう前に現地調査を行い、その全体像を明らかにする。そしてその調査結果から、地震流言など不確実な情報に惑わされないためのメディアリテラシー教育や、防災意識の向上に貢献する。研究方法)近年発生した地震流言について、インターネット上の情報および過去の地方新聞の記事を調査した。そのなかで本研究の対象とする地震流言を、2004年の秋田市、2005年の福岡市、2007年の富山市、そして2008年の岡崎市とした。調査方法は地震流言を取り上げた地方メディアや市役所、さらに地方気象台に対する聞き取り調査とした。またそれと並行して、47都道府県および秋田市等の教育委員会を対象に、地震流言とメディアリテラシー教育に関するアンケート調査を行った。研究成果)4ついずれの事例についても、インターネットや新聞記事の情報以外の新たな情報を得ることができた。例えば富山市の事例では、呉羽山断層という具体的な断層が噂の内容に含まれていたことや、噂が広がる以前にこの断層のことをテレビ番組で複数回取り上げていたことなど、噂が広まる背景として山形県の事例に共通する事実があったことが明らかとなった。また、岡崎市の事例では、噂の前日と当日に地盤が弱い自宅から、耐震的に安心できるホテルに泊まった市民が実際にいたことや、市の防災課に対して、真剣に地震発生を心配して問い合わせをしていた市民がいたことなどがわかった。さらに、通常どんなにお願いしても広まらなかった防災への備えが、この噂で一気に広まったという皮肉な現実もあった。