民間団体における小学生を対象とした多文化交流教育の評価と公立小学校への応用可能性

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本研究は、小学生、特に11歳児を対象として行われている民間団体で行われている多文化交流プログラムを例にとり、そのプログラム参加児童の異文化意識の変化を質的また量的に研究することにより、日本の学校教育、とりわけ2002年4月から本格的に始まる公立小学校の「総合的な学習の時間」に行われる「国際理解に関する学習の一環としての外国語会話等」の学習内容及び方法に示唆を行うものであった。昨年度は、小学校における英語教育・国際理解教育に関する文献研究、さらに民間団体のプログラムの実践を例にとり、児童の意識変化と活動内容について、質的研究を行ない、小学校においてどのような教育が可能であるのか示唆を行なった。今年度は、さらに理論的・実践的研究から多文化交流プログラムの小学校への可能性を追求した。理論的研究として、異文化コミュニケーション研究分野ならびに英語教育の接点を模索し、異文化理解を主体にした英語授業への提案を行なった。英語授業における異文化の扱いには5つのアプローチが可能であると指摘した。5つのアプローチとは、(1)日英語比較、(2)異文化語用論、(3)多文化交流、(4)文化理解、(5)異文化トレーニングである。また学習者の文化感受性の段階によって、教育内容・方法が異なることを指摘した。小学校の授業においては、体験的な授業が基本となるために多文化交流型で、文化の相違性が発見できるような授業のあり方が望まれる。実践的研究として、民間団体の活動の中で、英語教育的なアプローチを使用して実践を行なった。また他の実践者と協力して、総合的な学習の時間を使用して、民間団体が行なっている活動を実践した。教師の反応、児童の反応から十分価値があるものであると判断できるが、まだ開始したばかりであるので、さらに多局面からの考察が必要であると思われる。