職場における精神的健康維持・増進のための健康教育とその効果に関する研究

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1.研修の継続運営:今年度は昨年度に引き続き、一般企業の社員を対象にコミュニケーション研修を実施した。対象者は、主任係長級の職位の者(実務リーダー級)を中心とした。2005年4月〜2006年2月の受講者数は、計281人(20回開催)であった。研修内容は上半期終了後に再検討し、演習内容を対象者に沿ったものに変更した。研修事後調査では、8割以上の参加者が、ポジティブな心情を引き出すコミュニケーションの意義や実践方法を理解しており、メンタルヘルスに良い明るい職場づくりへの効果を感じていた。開催から2年が経過し、本研究で実施した研修の意義や効果を人事担当者も理解するようになり、今後も研修を継続していく方向で企画・調整が進んでいる。このような現場の変化も本研究成果の一側面と言える。2.研修の効果評価:介入の対象となった部署を含む社員を対象にメンタルヘルス調査を実施した。使用尺度は昨年度までと同様とした。回収率は63.8%であった。回答者は21歳から60歳に分布しており、平均年齢は44.3歳(SD9.9)であった。また、勤続年数は1年未満から42年に分布しており、平均勤続年数は22.4年(SD10.9)であった。この調査に回答した研修受講者は、これまでの全受講者の57%であった。研修受講者で調査に回答した者の受講時期は平成15年度から今年度まで各年度にわたっていたが、結果から、フォローアップ研修が実施されなくても、研修の印象は極端に薄れていないことが示唆された。さらに、ベースライン調査・1年後調査(昨年度)・2年後調査(今年度)のすべてに継続回答した対象者(介入対象部署の社員の21.3%)を研修受講者と未受講者に分けて、ポジティブコミュニケーション体験やメンタルヘルススコア(WHO-SUBI,GHQ-12)の経年推移を比較検討した。結果、受講者はポジティブコミュニケーション体験が増加しており、心の健康度を維持促進する傾向も認められ、研修の効果が示唆された。3.成果の公表:昨年度までの成果を、日本産業精神保健学会、仕事とストレスに関する国際会議、日本保健科学学会の演題として発表した。