多様な就業形態を含む職場のマネジメント手法に関する研究

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研究の最終年度となった平成19年度は、平成17年度、18年度の研究成果を踏まえ、多様な就業形態を含む職場のマネジメントを効果的に行うための指針となるべくコンセプトごとに研究成果をまとめ、国内外の学会や研究雑誌において以下のような分類において広範囲な研究発表を行った。まず、多様な就業形態を含む職場のマネジメントを効果的に行うためには、企業のトップマネジメントが、すべての従業員を公正に扱うことについての強い倫理観に基づいた経営の実践が求められるという視点から、トップマネジメントの公正倫理観と職場の公正マネジメントの視点から掘り下げた研究成果を発表した。次に、ミクロな視点から見ると、多様な就業形態を含む職場のマネジメントには、職場における上司と部下との関係性や、従業員の自尊心、および従業員が職場環境に埋め込まれている度合いといった現象の理解が重要であるという考えのもと、それらについて実証的な分析を行った研究成果を発表した。また、多様な就業形態からなる人材は、国内のみならずグローバルな文脈からも考察されるべきであるという視点に立ち、さまざまな国籍からなる人材の配置とマネジメント、人材採用における法的環境、およびそれらの要素の経営業績への効果についての研究成果発表を行った。さらに、多様な就業形態を含む職場のマネジメントに影響を及ぼす人事制度の特徴とその経営業績への効果についての時系列データを用いた実証分析結果も発表した。これらの研究活動によって、本研究の目的であった、多様な人材からなる職場に求められる効果的なマネジメント手法について、多角的な視点から、実践的有効性の高い理論的フレームワークの基礎となる研究成果を生み出すことができた。