Factors Predicting Improvement in Work Engagement of Nurses and Return to Work Retention of Nurses on Leave

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本研究は、東日本の３県で働く看護職者を対象に、ワークエンゲイジメントと関連要因、特に組織要因を縦断的に調査するものである。東日本の3県にある医療機関及び訪問看護ステーションの全てに対して調査を依頼し、承諾を得られた機関に質問紙調査を行った。1035名の看護職者から回答を得て、このうち158人が訪問看護ステーションの職員であった。本研究で調査した項目は、日本語版Utrecht Work Engagement Scale（UWES）短縮版によるワークエンゲイジメント、WHO-5による精神健康度、管理職者がおこなう職場内のマネジメント行動に関する評価、年齢や所属部署などの属性であった。回答を得た1035名のWHO-5 、UWESの平均値はそれぞれ10.75と2.67であり、このうち病院勤務者は874名で平均がUWES-Jの平均（標準偏差）が2.58（1.07）、WHO-5は10.44(5.22）であった。管理職者の回答とマッチングできた病院勤務者のデータを用いてUWESの得点と年齢、WHO-5の得点には相関があった。以降の分析は翌年度以降の調査結果と組み合わせて縦断的な影響を明らかにする予定である。また、研究活動の一環でルーマニアにあるCraiova医科薬科大学に招聘をうけて赴き、これまでに研究者らが行ってきた看護職者のワークエンゲイジメントとその組織要因に関する研究の発表を研究者らで行った。医療職者のワークエンゲイジメントに関する研究は国際的にはオランダと日本ではいくつか知見があるが世界的には知見が多くない分野であるため、概念を広める契機となった。