空間利用と経済性を考慮した子どもの遊び場「新BOP」に関する建築計画的研究

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最終年度となる平成14年度は、研究計画A及びBを終了し、研究計画Cを実施した。具体的には、各対象校の教室利用状況をBOP室の配置場所、広さ、配置階数から把握し、学校規模や周辺環境との関係性から検討を行なった。さらに、小学校との関係をアンケートにより把握した。これらの結果をもとに、建築計画的提案を行なった。以下にその概要を示す。各対象校の学校規模を校地、校庭、体育館の面積及び児童数別に集計し、登録率や利用率との比較を行なった結果、学校規模と登録・利用率に比例関係は見受けられなかった。しかし、活動の拠点となるBOP室を、普通教室が多く配置される校舎と異なる場所へも配置した場合や、複数階に配置した場合に校庭に面する階にも配置されていれば、登録・利用率が高い傾向にあることがわかった。また、各対象校の周辺環境を児童館や公園等の箇所数や面積で集計し、登録・利用率との比較を行なった結果、周辺に多数の遊び場所がある場合には、比較的登録・利用率が低い傾向にあり、周辺環境が登録・利用率に影響を与えていることがわかった。アンケートを行った結果、小学校との関係には協力経験がありながら、協力をさらに望んでいることがわかった。当該小学校児童以外の受け入れに関しては、肯定的に捉えている一方で、受け入れの際には問題点が多いとしていた。以上の結果から、空間利用や経済性を考慮して小学校に子どもの遊び場所を設置する際には、学校規模に関わりなく、遊びの拠点となる空間を複数配置し、このうちひとつを校庭に面するよう配置すること。学校生活の延長線上にならないよう普通教室が多く配置される校舎と異なる場所へ配置すること。さらに、周辺環境を考慮し、圏域に遊び場所の少ない小学校から優先的に設置することが望ましいことがわかった。アンケートから、当該小学校児童以外の受け入れの際には、安全管理に対する配慮が必要であることがわかった。